コロナの状況の先行きが不透明な中、日本国内の様々な企業が、仮想オフィスツールを活用したリモート中心の働き方にシフトをしています。2022年1月18日、品川シーズンテラス主催にて開催された「品テクmeetup Vol.18」では、「テクノロジー x コミュニティ 〜当社の働き方とRemoの活用」と題して、富士通株式会社 労働組合の稲富さんに、同社におけるコロナ以降の働き方のシフトやRemoの活用方法に関してお話頂きました。
2020年7月、富士通株式会社ではコロナウイルス感染拡大に伴い、ニューノーマルの働き方へのシフト（「Work Life Shift」）を推奨する3本柱として、次の3つのコンセプトを掲げました。
・Smart Working（最適な働き方の実現）
・Borderless Office（オフィスのあり方の見直し）
・Culture Change（社内カルチャーの変革）
Work Life Shiftへの取り組みにあたり、富士通社内では在宅ワークが広まりました。80%以上の従業員が在宅ワークを実施しており、Skype等の従来型ツールに加え、Microsoft TeamsやWebexなどの利用も見られるようになりました。
それらのツールは、スタッフ同士のカンタンな打ち合わせや連絡は可能なものの、3人以上が相互に発言をするディスカッション等のシーンにおける利用には難しいとの課題がありました。
Remo導入のきっかけは、株式会社ノンピが開催したRemoの無料体験会。他のツールでは、「ブレイクアウト形式によるグループに分けたコミュニケーションが難しい」、「同時に複数人が発言した際に、ミュートを多用してしまう」といったポイントが大きな障壁に。
それらの難点をクリアしたRemoを導入したことにより、リモート環境ながら、対面でコミュニケーションを取っているように自然に会話ができていて、生産性の向上に繋がっているとのことです。
▶︎ 参照：FUJITSU Work Life Shift
